審査のいらないレンタルコピー機

コピー機をメーカーから購入する場合には、いわば初期投資として多額の現金が必要になってきますが、これでは後々の経営に必要なお金の確保にも支障をきたします。そこで購入以外の方法でコピー機を導入するための方法としてレンタルが挙げられます。この場合にはコピー機の所有権はレンタル会社のものとなりますが、実際に使用する上では所有権の有無が課題になることはほとんどないため、この点については特に考慮しなくてもよいでしょう。コピー機の所有権をもたず、しかも購入の場合よりも初期費用を少なくするための工夫にはリースもあります。

一般にリースは長期利用をする場合、レンタルは短期利用する場合に採用されていることが多くなっています。これはリースの契約期間は数年単位となってくるものの、トータルの積算としての費用は格安になるいっぽうで、レンタルであれば数週間や数か月での契約にも対応することができ、料金は日割り単位などの使った分だけの請求となることによるものです。このように長期や短期といった契約期間の面での違いのほか、審査が必要がどうかといった点に着目して選ぶのもかしこい方法です。リースは契約に先立って審査が設けられていて、審査を通過できなければ正式契約ができないしくみとなっています。

そのため法人格をもっていない個人事業主や任意団体などが申し込みをしたとしても審査落ちするおそれがありますが、レンタルであればそのような審査はないので安心です。